情報サービス企業の野村総合研究所が全国の15歳～79歳の男女計1万人を対象に、1997年から3年に1回実施している「生活者1万人アンケート」。2021年8月に行われた9回目の結果から、コロナ禍によって変化した生活像や生活価値観、消費実態を見てみましょう。
コロナ禍の影響により、今後の景気見通しを「悪化」と見る割合が46％と過去最多を記録。東日本大震災後の2011年調査の40％以降は22％（2015年）、19%（2018年）と回復していましたが、ここにきて一気に27ポイントも下落しました。
当然、生活者の消費意識も変わります。今年から来年にかけての家庭の収入が「悪くなる」という回答が24％（2018年）から33％に悪化。今より少ない収入を前提に生活設計を考える割合も24%と再び拡大しています。
今より少ない収入を前提として生活を考えるお客様に、あなたは何ができるでしょうか。より厳しい基準で買物に望むお客様の目に、あなたの商いはどんなふうに映るでしょうか。選ばれる店になるために、やるべきことは何でしょうか。
コロナパンデミックが収束したとしても、これまでと同じような商売をしていたら、お客様はあなたの店に戻ってきてはくれません。お客様の消費意識、生活様式が劇的に変わった以上、あなたの商いも変わらなければなりません。市場占有率の一番店ではなく、お客様のマインドシェアでの一番店をめざしましょう。
